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お支払い方法について 配送について
お支払金額・送料について 領収書・請求書の発行について
お支払い方法
お支払い方法は、下記の3種類からお選び下さい。 (クリックするとご注文の流れが表示されます)

銀行振込 クレジットカード 後払い決済 店舗設備ローン
銀行振込  ご注文の流れ

■ご利用方法


*注1

お支払総額・お振込先のお知らせメールは【注文確認メール】にてお送り致します。

*注2

【入金確認メール】送信後、商品の納期が分かり次第【納期回答メール】をお送りさせて戴きます。

*【納期回答メール】は配送センターの混雑や組立作業員の手配により、 遅れる場合がございます。 予めご了承いただきますようお願い致します。



■お振込先


三井住友銀行

■銀行振込の場合 


振込手数料はお客様負担となります。

 

【注文確認メール】が届いてから、14日以内にお振込いただきますようお願いいたします。

ご入金が確認出来次第、商品を発送致します。
ご入金の確認後に、【入金確認メール】を送信致します。
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クレジットカード  ご注文の流れ

■ご利用方法


*注1

お支払総額のお知らせメールは【注文確認メール】にてお送り致します。【注文確認メール】送信後、商品の納期が分かり次第【納期回答メール】をお送りさせて戴きます。

*【納期回答メール】は配送センターの混雑や組立作業員の手配により、 遅れる場合がございます。 予めご了承いただきますようお願い致します。

■下記のクレジットカードがご利用可能です


VISA

MASTER

*リボルビング払いの分割金利については、お客様負担となりますので、ご了承下さい。

*消費税は、販売価格に含まれております。

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後払い決済(後払い.com)  ご注文の流れ


■ご利用方法

*注1

与信審査が済み次第、ご注文内容・与信結果に沿って【注文確認メール】をお送りさせて戴きます。 営業時間(10:00〜16:00内)であれば即日(通常1〜3時間)、
夜間・休日・営業時間外の場合は 翌営業日に結果が出ます。

*注2

【注文確認メール】送信後、商品の納期が分かり次第【納期回答メール】をお送りさせて戴きます。

*【納期回答メール】は配送センターの混雑や組立作業員の手配により、 遅れる場合がございます。 予めご了承いただきますようお願い致します。

初めてご注文いただくお客様にはお勧めの決済方法です!


・商品はお支払い前に発送されます。
・ご利用になれるコンビニエンスストア (全15社、全国40,000店舗以上)
セブンイレブン/ローソン/サークルK/ファミリーマート/ミニストップ/スリーエフ/セーブオン/ デイリーヤマザキ/サンクス/ポプラ/ココストア/every one/ヤマザキデイリーストア/ ヤマザキスペシャルパートナーショップ/MMK設置店
・銀行・郵便局でもお支払いいただけます。(※振り込み手数料はお客様負担となります)
・当店にかわり、後払い決済運営会社の株式会社キャッチボールより請求書が送られます。

商品到着と請求書の到着は別になります。
商品には同梱されませんのでご注意下さい。配送状況により請求書が先に届く場合がございますのでご注意ください。


・請求書発行日から14日後までに、上記コンビニ、金融機関でお支払い下さい。
・お支払い代金は「商品代金+送料●●●円+決済手数料●●●円(+銀行振込み・郵便振替ご利用の場合はお振込み手数料)」となります。
・商品配送先が注文者住所と異なる場合でもご利用いただけます。
・後払い.comの払込み受領票(コンビニ払い)、銀行振込み・郵便振替受領票を領収書としてご利用いただけます。
・ギフト注文やプレゼント注文(商品配送先が注文者住所と異なる場合)でもご利用いただけます。
・後払い.comの払込み受領票(コンビニ払い)、銀行振込み・郵便振替受領票を領収書としてご利用いただけます。

■商品代金及び送料に加えまして、決済手数料が必要になります

【手数料一覧】
■¥10,000未満・・・¥324
■¥10,000〜¥50000未満・・・¥540
■¥50,000〜¥100,000未満・・・¥756
■¥100,000〜200,000未満・・・¥1,080
■¥200,000以上・・・¥2,160


■与信審査がございます

与信結果によっては、後払い決済をご利用いただけません。 与信結果がNGだった場合は、
他の決済方法(銀行振込、またはクレジット決済)に変更していただくことになりますので、予めご了承下さい。

※特にご注意いただきたい点
【ご注文主の名義に相違があると、与信が通りません】
ご住所が会社(店舗)でお電話番号が個人宅の場合などは、名義の相違とみなされます。
ご住所と固定電話番号とお名前は必ず一致させて下さい。
【会社名義でのご注文の場合は、必ず社名・部署名・担当者名を明記して下さい】
例:株式会社NOGUCHI CM事業部 担当)山田一郎
【ご利用額が10万円を越える場合は、審査基準がより厳しくなります】
特に個人様名義ですとNGになりやすい傾向にございます。他の決済方法をご利用下さい。
【前回の注文が未入金のまま、続けて後払いをご利用の場合】
前回ご注文頂いた方等で与信OKでも、未入金のまま続けてご注文頂いた場合にNGとなる事もございます。ご入金後にご注文頂くか、他の決済方法をご利用下さい。


■請求書について

当店にかわり、後払い決済運営会社の株式会社キャッチボールより、商品到着後10日前後で請求書が届きます。(下画像)
商品到着と請求書の到着は別になります。 請求書に記載されているお支払期限(請求書発行から14日以内)に、上記コンビニ、金融機関でお支払い下さい。

【後払い.comご利用の方は必ずお読み下さい】
●当サービスは株式会社キャッチボールの運営する「後払い.com(ドットコム)」により提供されます。 下記注意事項および「サービスご利用時の流れ」をご確認いただき、ご同意の上、当決済方法をご選択下さい。
●法人でご利用の方は、「ご住所」の末尾に担当者名を記入いただき、「購入者氏名」に法人名を入れてください。
●期日以内にお支払いがない場合、再度の請求ごとに300円の再請求発行手数料がかかりますのでご注意下さい。
●当サービスには与信が必要となります。返答は10:00〜18:00の間は通常1〜3時間、それ以外の時間帯 のご注文では翌日午前中のご回答となります(お客様側でしていただく作業はございません)。
●ご本人様確認や後払い.comサービス利用にあたって、お電話・メールにてご連絡させていただく場合がございます。
●お客様が当サイトにおいて登録された個人情報および発注内容は、後払い.comのサービスに必要な範囲のみで株式会社キャッチボールに提供させていただきます。
●与信結果によっては当サービスをご利用いただけない場合もございますので、予めご了承下さい。与信結果がNGだった場合は、他の決済方法にご変更いただくことになります。
●商品の配送先を配送業者の営業所止め(営業所来店引取り)、楽天BOX受取り
また転送依頼することはできません。
●サービスをご利用いただいた場合は、上記注意事項及び下記サービスの流れにご同意いただいたものと みなさせていただきます。

【後払い.comご利用時の流れ】
1.「後払い」の決済方法を選択し、注文をします。
2.株式会社キャッチボールにて与信を行い、結果をお伝えいたします(通常1〜3時間、夜間のご注文には翌日回答となります)。
3.商品を発送いたします。
4.商品到着/請求書到着。(商品は当店・請求書は株式会社キャッチボールから送られるため、それぞれ別々に届きます)
5.請求書発行日より14日間以内に上記コンビニ・金融機関でお支払い下さい。

後払い.com【後払いドットコム】コンビニ・銀行・郵便局で後払い決済

詳しくはこちらまで>>
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店舗設備ローン  ご注文の流れ

■内容

店舗内外装工事費用、理美容機器や厨房機器の購入・設備費用などを、オリコが立替払いし、その立替払代金をお客さまより分割にて回収するクレジットのことです。

■取扱い対象

ご商売のために使用される、店舗内外装工事費用、理美容機器や厨房設備などの購入・設置費用など

■対象のお客様

個人事業主・法人のお客さま

■お申込書

ご注文いただきましたら環境生活より下記のお申込み書を郵送いたします。




■店舗設備ローンご利用の流れ





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お支払金額・送料につきまして

■送料について

商品やお届けの地域によって送料が異なります。各商品詳細ページでご確認下さい。
北海道・離島・山岳地帯や一部の地域は通常送料より別途追加の送料がかかる場合がございます。

【送料要見積】商品の場合は、送料は別途お見積りとなります。
(注文フォームで---円と表示されます)

事前にお見積り依頼を頂くか、ご注文確定後に当店より送料をご連絡いたします。

複数まとめ買いの場合は、お見積りをご依頼ください。

■お支払金額について

ホームページ掲載の商品代金(消費税込)
その他に送料、工事費、出張費など別途発生する場合もあります。
※振込手数料(銀行振込)はお客様負担です。
▲このページのトップへ
領収書・請求書につきまして
領収書、請求書の発行は、ご必要の場合のみ発行させていただきます。
ご希望であれば、注文フォームのステップ2の備考欄に必要な旨をお書き添え下さい。
「宛名」「但し書」に別途ご指定がございましたらその旨をお知らせ下さい。

ご注文後であれば、お手数ですがこちらの領収書請求フォームより ご連絡いただきますようお願いいたします。
領収書発行のご依頼は、商品到着後1ヶ月以内にお申し出頂きますよう、お願いいたします。

■請求書につきまして

PDFファイルにてメール添付かFAXにてお送りさせていただきます。
郵送をご希望であれば、注文フォームのステップ2の備考欄にその旨をお書き添え下さい。

■領収書につきまして

領収書はPDFファイルにてネット上で発行し、ダウンロード用のURLをメールにてお送りさせていただきます。
領収書をご希望されたお客様には、「領収書印刷用URLのご案内【環境生活】」という題名でメールを送らせて頂きます。
必ずご確認頂けますよう、よろしくお願いいたします。

【領収書受取までの流れ】
@メールに記載されているURLをクリックします。
A画面上に表示される領収書を印刷します。
B必要に応じてPDFファイルを保存して下さい。

本システムで発行された領収書には、印紙税を課されない為、収入印紙の貼り付けは必要ありません。
詳しくは、下記の「印紙税を貼り付けしなくても良い理由」をお読み下さい。

FAXでのご注文の場合は、 収入印紙の付した弊社社判を押印した領収書を郵送にてお送りさせていただきます。

領収書の日付はご入金確認当日とさせていただきます。
宛名が上様での発行はお断りさせていただいております。

■ご注意点
ダウンロード用のURLはシステム上、一度しかアクセス出来ないようになっておりますので、ご注意下さい。
画面に領収書が表示されるまで、1〜2分程度お時間がかかる場合がございます。
その場合はブラウザを閉じずにそのままお待ち下さい。

携帯電話やスマートフォンなどでは、本システムはご利用頂けません。
大変お手数ですが、パソコン用メールアドレスにメールを転送して、パソコン上でアクセスし印刷して下さい。

お客様のパソコン環境によっては、セキュリティ警告が出る場合があります。
その場合は、「許可」「コンテンツを表示」「再試行」などのボタンを押して下さい。

Adobe Reader以外のPDF閲覧ソフトをご利用の場合、正しく表示できない場合がございますのでご注意下さい。
最新版のAdobe Readerは、こちらよりダウンロード出来ます。(無料)

■税務署の承認なく公的な領収書として使えます
このシステムでは、 従来の文書形式での領収書発行ではなく、暗号化通信サーバー上のPDFファイルを介した電子取引によって領収書発行を完結させることを目的としており、「電子計算機を使用して作成する国税関係帳簿書類の保存方法等の特例に関する法律」(電子帳簿保存法)によって電子取引と定義されています。
領収書は税法務上「受取証書」を意味するため、いつ、誰から、何のために、いくら受け取ったのかが記載されたものであれば有効になり、このシステムではそれを文書ではなく電子取引として受け渡します。
このように発行された領収書は、国税庁のガイドラインによって税務署の承認を必要とせず、受取人は公的な領収書として使用することができます。

電子帳簿保存法第2条(定義関係)通達2-3
第2条第6号((電子取引の意義))に規定する「電子取引」には、取引情報が電磁的記録の授受によって行われる取引は通信手段を問わずすべて該当するのであるから、例えば、次のような取引も、これに含まれることに留意する。
(4) インターネット上にサイトを設け、当該サイトを通じて取引情報を授受する取引
国税庁No.5930 帳簿書類等の保存期間及び保存方法
3 電子取引をした場合の電磁的記録の保存方法 法人が電子取引をした場合には、その電子取引に係る電磁的記録を、一定の要件を満たす方法により保存する必要があります。 なお、税務署長の承認は要件となっておりませんので、すべての法人が対象となります。


■ 収入印紙を貼り付けなくても良い理由
本システムで発行した領収書は印紙税を課されないため、収入印紙を貼付する必要がありません。
国税庁のコミットメントライン契約に関して作成する文書に対する印紙税の取扱いでも解説されている通り、文書が現物として交付されるのではなく、電磁的に交付された場合には課税物件が存在しないこととなり、印紙税の課税原因は発生しないことが明記されております。
従いまして、PDFファイルを印刷したものを交付するのではなく、あくまでもシステム上で発行されたURLにアクセスを促し、PDFファイルとして引き渡しを行うことで印紙税は不要になります。

国税庁 コミットメントライン契約に関して作成する文書に対する印紙税の取扱い
1. 請求書や領収書をファクシミリや電子メールにより貸付人に対して提出する場合には、実際に文書が交付されませんから、課税物件は存在しないこととなり、印紙税の課税原因は発生しません。 また、ファクシミリや電子メールを受信した貸付人がプリントアウトした文書は、コピーした文書と同様のものと認められることから、課税文書としては取り扱われません。
2. ただし、ファクシミリや電子メールで文例3から文例6までのような文書を送信した後に、改めて、文書を持参するなどの方法により正本となる文書を貸付人に交付する場合には、その正本となる文書は、それぞれ印紙税の課税文書となります。